- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
商標権 10年
自社利用のソフトウエア 自社における利用可能期間(5年)に基づく2017/03/31 9:33 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
(注) 無形固定資産の金額が資産の100分の1以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2017/03/31 9:33- #3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました無形固定資産の「商標権」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、無形固定資産の「商標権」に表示していた1百万円は、「その他」として組み替えております。
2017/03/31 9:33- #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
この結果、当連結会計年度において、連結財務諸表に与える影響はありません。
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
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