クイック（4318）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億6842万
2010年9月30日 +16.68%: 1億9651万
2010年12月31日 +20.31%: 2億3642万
2011年3月31日 +7.26%: 2億5357万
2011年6月30日 -2.49%: 2億4725万
2011年9月30日 +13.53%: 2億8070万
2011年12月31日 +20.88%: 3億3932万
2012年3月31日 +7.05%: 3億6322万
2012年6月30日 +12.84%: 4億987万
2012年9月30日 +0.81%: 4億1321万
2012年12月31日 +8.62%: 4億4883万
2013年3月31日 +9.41%: 4億9108万
2013年6月30日 +21.1%: 5億9472万
2013年9月30日 +3.39%: 6億1488万
2013年12月31日 +11.02%: 6億8263万
2014年3月31日 +2.27%: 6億9814万
2014年6月30日 -4.57%: 6億6621万
2014年9月30日 +17.67%: 7億8395万
2014年12月31日 +27.12%: 9億9653万
2015年3月31日 +21.48%: 12億1063万
2015年6月30日 -46.03%: 6億5335万
2015年9月30日 +30.29%: 8億5128万
2015年12月31日 +4.54%: 8億8992万
2016年3月31日 +29.96%: 11億5659万
2016年6月30日 -21.46%: 9億833万
2016年9月30日 +22.34%: 11億1129万
2016年12月31日 +14.03%: 12億6724万
2017年3月31日 +24.35%: 15億7583万
2017年6月30日 -32.75%: 10億5968万
2017年9月30日 +27.65%: 13億5269万
2017年12月31日 +18.55%: 16億355万
2018年3月31日 +12.41%: 18億251万
2018年6月30日 -27.29%: 13億1056万
2018年9月30日 +24.57%: 16億3262万
2018年12月31日 -7.28%: 15億1372万
2019年3月31日 +33.84%: 20億2593万
2019年6月30日 -30.83%: 14億139万
2019年9月30日 +9.13%: 15億2939万
2019年12月31日 +22.28%: 18億7008万
2020年3月31日 +4.41%: 19億5252万
2020年6月30日 -20.72%: 15億4791万
2020年9月30日 +9.61%: 16億9659万
2020年12月31日 -3.86%: 16億3103万
2021年3月31日 +22.81%: 20億303万
2021年6月30日 -10.27%: 17億9741万
2021年9月30日 +23.46%: 22億1903万
2021年12月31日 +18.83%: 26億3682万
2022年3月31日 -13.64%: 22億7724万
2022年6月30日 -10.68%: 20億3412万
2022年9月30日 +14.08%: 23億2043万
2022年12月31日 +21.93%: 28億2934万
2023年3月31日 +3.61%: 29億3137万
2023年6月30日 -21.09%: 23億1309万
2023年9月30日 +32.67%: 30億6869万
2023年12月31日 +19.89%: 36億7894万
2024年3月31日 +14%: 41億9401万
2024年6月30日 -39.42%: 25億4056万
2024年9月30日 +23.27%: 31億3173万
2024年12月31日 +16.23%: 36億4012万
2025年3月31日 -6.98%: 33億8598万
2025年6月30日 -41.06%: 19億9584万
2025年9月30日 +32.07%: 26億3594万
2025年12月31日 +14.43%: 30億1622万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/19 15:22
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/19 15:22