クイック（4318）のソフトウエアの推移 - 全期間
連結
- 2018年3月31日
- 1億3461万
- 2019年3月31日 +12.63%
- 1億5160万
- 2019年6月30日 -4.48%
- 1億4481万
- 2019年9月30日 +0.34%
- 1億4530万
- 2019年12月31日 -2.6%
- 1億4152万
- 2020年3月31日 +159.92%
- 3億6785万
- 2020年6月30日 +8.08%
- 3億9757万
- 2020年9月30日 +4.76%
- 4億1648万
- 2020年12月31日 +6.39%
- 4億4308万
- 2021年3月31日 +42.15%
- 6億2982万
- 2021年6月30日 +6.02%
- 6億6772万
- 2021年9月30日 +14.69%
- 7億6583万
- 2021年12月31日 +8.89%
- 8億3390万
- 2022年3月31日 +2.14%
- 8億5171万
- 2022年6月30日 -2.08%
- 8億3400万
- 2022年9月30日 +6.76%
- 8億9042万
- 2022年12月31日 +0.05%
- 8億9088万
- 2023年3月31日 -17.12%
- 7億3837万
- 2023年6月30日 -8.78%
- 6億7351万
- 2023年9月30日 +5.95%
- 7億1358万
- 2023年12月31日 -9.24%
- 6億4762万
- 2024年3月31日 +53.52%
- 9億9426万
- 2024年6月30日 -2.02%
- 9億7415万
- 2024年9月30日 -4.77%
- 9億2767万
- 2024年12月31日 +18.48%
- 10億9908万
- 2025年3月31日 -3.9%
- 10億5626万
- 2025年6月30日 +2.14%
- 10億7886万
- 2025年9月30日 +17.49%
- 12億6759万
- 2025年12月31日 +7.53%
- 13億6309万
- 2026年3月31日 -3.93%
- 13億953万
個別
- 2008年3月31日
- 7017万
- 2009年3月31日 -89.66%
- 725万
- 2010年3月31日 +383.4%
- 3509万
- 2011年3月31日 +54.96%
- 5437万
- 2012年3月31日 +13.86%
- 6190万
- 2013年3月31日 -3.23%
- 5990万
- 2014年3月31日 +29.87%
- 7780万
- 2015年3月31日 +1.04%
- 7860万
- 2016年3月31日 +70.55%
- 1億3406万
- 2017年3月31日 +5.23%
- 1億4107万
- 2018年3月31日 -26.1%
- 1億425万
- 2019年3月31日 +18.6%
- 1億2364万
- 2020年3月31日 +175.04%
- 3億4007万
- 2021年3月31日 +83.16%
- 6億2286万
- 2022年3月31日 +36.47%
- 8億5004万
- 2023年3月31日 -18.31%
- 6億9441万
- 2024年3月31日 +38.3%
- 9億6038万
- 2025年3月31日 +7.53%
- 10億3272万
- 2026年3月31日 +24.56%
- 12億8635万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- ・無形固定資産2025/06/19 15:22
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 定額法を採用しております。2025/06/19 15:22
なお、自社利用のソフトウエアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産 - #3 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2025/06/19 15:22
当連結会計年度における当社グループの設備投資の総額は748,217千円(のれん及び企業結合に係る無形固定資産の取得は除く)であり、主なものは、当社の社内システムの構築(ソフトウエア)による増加127,244千円(人材サービス事業)及び名古屋支店の移転に伴う固定資産(建物、器具及び備品)の取得49,927千円(全社等)であります。なお、ソフトウエアのうち30,333千円をソフトウエア仮勘定として前連結会計年度において計上しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法を採用しております。2025/06/19 15:22
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3.引当金の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
