リース資産
- 【期間】
- 通期
個別
- 2012年12月31日
- 1300万
- 2013年12月31日 ±0%
- 1300万
- 2014年12月31日 ±0%
- 1300万
- 2015年12月31日 ±0%
- 1300万
- 2016年12月31日 ±0%
- 1300万
- 2017年12月31日 ±0%
- 1300万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 2. 固定資産の減価償却の方法2020/03/25 15:40
e>(1) 有形固定資産 ………………………………… 定額法 (リース資産を除く) なお主な耐用年数は以下の通りです。
建物 7年~18年 (2) 無形固定資産 ………………………………… 自社利用ソフトウエアについては利用可能期間(5年)に基づく定額法 (リース資産を除く) (2) 無形固定資産 ………………………………… 自社利用ソフトウエアについては利用可能期間(5年)に基づく定額法 (リース資産を除く) - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/03/25 15:40
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 2年~48年
その他(工具、器具及び備品)2年~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては利用可能期間(5年)に基づく定額法
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 長期前払費用
定額法2020/03/25 15:40