建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～20年
構築物 3～30年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 5～10年2015/09/30 15:36

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期減少額の主なものは次のとおりであります。

建物	償却済み(簿価0)の資産の除却	416千円
構築物	償却済み(簿価0)の資産の除却	2,478千円
リース資産	コールセンター設備の関係会社への売却	4,426千円
ソフトウェア	ポータルサイトの売却	28,571千円

2015/09/30 15:36

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)

用途	場所	種類	減損損失(千円)
スポーツ事業店舗	神奈川県相模原市南区	建物及び構築物	7,303
スポーツ事業店舗	神奈川県相模原市南区	その他	4,289

当社グループは管理会計上の単位を資産グループの基礎とし、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングしております。また、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
スポーツ事業店舗及び住宅事業用資産については、収益性が低下したことから減損損失を認識いたしました。スポーツ事業店舗及び住宅事業用資産の回収可能額は、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるため、回収可能額はないものとして減損損失を認識いたしました。

2015/09/30 15:36

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～30年
機械装置及び運搬具 6～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/09/30 15:36