無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)にもとづく定額法によっております。2019/04/25 11:00

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

棚卸資産
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下にもとづく簿価切り下げの方法)によっております。
商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下にもとづく簿価切り下げの方法)によっております。
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下にもとづく簿価切り下げの方法)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
当社および国内連結子会社は定率法によっております。
在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
8～15年2019/04/25 11:00

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法によっております。2019/04/25 11:00