有価証券報告書-第24期(平成27年2月1日-平成28年1月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物
8～15年
車両運搬具
6年
工具、器具及び備品
5～20年
(2)無形固定資産
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)にもとづく定額法によっております。