- 4336
- 2022/02/22
- 時価
- 21億円
- PER 予
- 19.42倍
- 2010年以降
- 赤字-54.63倍
(2010-2021年) - PBR
- 1.7倍
- 2010年以降
- 0.46-2.4倍
(2010-2021年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 8.76%
- ROA 予
- 4.84%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
クリエアナブキ(4336)ののれんの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5525万
- 2009年3月31日 +84.62%
- 1億200万
- 2010年3月31日 -23.53%
- 7800万
- 2011年3月31日 -30.77%
- 5400万
- 2012年3月31日 +170.07%
- 1億4583万
- 2013年3月31日 -32.61%
- 9827万
- 2014年3月31日 -30.08%
- 6871万
- 2015年3月31日 -34.29%
- 4515万
- 2016年3月31日 +20.77%
- 5453万
- 2017年3月31日 -53.69%
- 2525万
- 2018年3月31日 -30.43%
- 1756万
- 2019年3月31日 -43.75%
- 988万
- 2020年3月31日 -77.77%
- 219万
個別
- 2008年3月31日
- 5525万
- 2009年3月31日 +84.62%
- 1億200万
- 2010年3月31日 -23.53%
- 7800万
- 2011年3月31日 -30.77%
- 5400万
- 2012年3月31日 -44.44%
- 3000万
- 2013年3月31日 -80%
- 600万
- 2017年3月31日 -35.52%
- 386万
- 2018年3月31日 -28.59%
- 276万
- 2019年3月31日 -39.99%
- 165万
- 2020年3月31日 -66.71%
- 55万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) その他の項目の減価償却費の調整額15,711千円は、全社費用に係る減価償却費であります。2021/06/25 9:30
(3) その他の項目ののれんの償却額の調整額1,105千円は、各報告セグメントに配分していないのれん償却額であります。
(4) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、再就職支援事業、研修・測定サービスなどを含んでおります。
2.調整額は、次のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△392,666千円には、セグメント間取引消去2,667千円、のれん償却額△552千円、各報告セグメントに配分していない全社費用△394,781千円が含まれております。
(2) その他の項目の減価償却費の調整額15,885千円は、全社費用に係る減価償却費であります。
(3) その他の項目ののれんの償却額の調整額552千円は、各報告セグメントに配分していないのれん償却額であります。
(4) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
4.セグメント資産及びセグメント負債は、事業セグメントに配分していないため、記載しておりません。2021/06/25 9:30 - #3 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2021/06/25 9:30
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 減価償却費 22,893千円 24,503千円 のれん償却費 7,685千円 2,197千円 賞与引当金繰入額 45,119千円 56,169千円 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5年間の定額法により償却を行っております。2021/06/25 9:30 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:%)2021/06/25 9:30
前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 評価性引当額 0.1 △0.2 のれん償却額 1.4 0.3 連結子会社軽減税率 △1.1 △0.8 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。2021/06/25 9:30
(5) のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5年間の定額法により償却を行っております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2021/06/25 9:30
また、のれんについては、5年間の定額法により償却を行っております。
3.引当金の計上基準