西菱電機(4341)の建物及び構築物の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 15億6973万
- 2009年3月31日 -2.48%
- 15億3078万
- 2010年3月31日 -6.01%
- 14億3873万
- 2010年12月31日 +1.66%
- 14億6265万
- 2011年3月31日 -0.68%
- 14億5264万
- 2011年6月30日 -0.32%
- 14億4800万
- 2011年9月30日 ±0%
- 14億4800万
- 2011年12月31日 -0.14%
- 14億4600万
- 2012年3月31日 -20.82%
- 11億4500万
- 2012年6月30日 -0.17%
- 11億4300万
- 2012年9月30日 -0.09%
- 11億4200万
- 2012年12月31日 +4.47%
- 11億9300万
- 2013年3月31日 -27.07%
- 8億7000万
- 2013年6月30日 +2.3%
- 8億9000万
- 2013年9月30日 +13.71%
- 10億1200万
- 2013年12月31日 +0.3%
- 10億1500万
- 2014年3月31日 -0.1%
- 10億1400万
- 2014年6月30日 +0.79%
- 10億2200万
- 2014年9月30日 ±0%
- 10億2200万
- 2014年12月31日 +0.59%
- 10億2800万
- 2015年3月31日 ±0%
- 10億2800万
- 2015年6月30日 +1.17%
- 10億4000万
- 2015年9月30日 +0.19%
- 10億4200万
- 2015年12月31日 +4.8%
- 10億9200万
- 2016年3月31日 +0.09%
- 10億9300万
- 2016年6月30日 +0.73%
- 11億100万
- 2016年9月30日 -1.63%
- 10億8300万
- 2016年12月31日 +0.37%
- 10億8700万
- 2017年3月31日 -0.09%
- 10億8600万
- 2017年6月30日 +0.18%
- 10億8800万
- 2017年9月30日 +0.18%
- 10億9000万
- 2017年12月31日 ±0%
- 10億9000万
- 2018年3月31日 +9.91%
- 11億9800万
- 2018年6月30日 +0.92%
- 12億900万
- 2018年9月30日 +0.83%
- 12億1900万
- 2018年12月31日 -0.25%
- 12億1600万
- 2019年3月31日 +1.56%
- 12億3500万
- 2019年6月30日 -0.32%
- 12億3100万
- 2019年9月30日 +0.65%
- 12億3900万
- 2019年12月31日 -0.08%
- 12億3800万
- 2020年3月31日 -0.16%
- 12億3600万
- 2020年6月30日 ±0%
- 12億3600万
- 2020年9月30日 ±0%
- 12億3600万
- 2020年12月31日 ±0%
- 12億3600万
- 2021年3月31日 +0.89%
- 12億4700万
- 2021年6月30日 -1.36%
- 12億3000万
- 2021年9月30日 -1.14%
- 12億1600万
- 2021年12月31日 -0.08%
- 12億1500万
- 2022年3月31日 +0.16%
- 12億1700万
- 2022年6月30日 ±0%
- 12億1700万
- 2022年9月30日 +0.25%
- 12億2000万
- 2022年12月31日 ±0%
- 12億2000万
- 2023年3月31日 -0.08%
- 12億1900万
- 2023年6月30日 -0.25%
- 12億1600万
- 2023年9月30日 +0.08%
- 12億1700万
- 2023年12月31日 -0.16%
- 12億1500万
- 2024年3月31日 +7.33%
- 13億400万
- 2024年6月30日 ±0%
- 13億400万
- 2024年9月30日 -0.77%
- 12億9400万
- 2024年12月31日 +0.15%
- 12億9600万
- 2025年3月31日 +1.23%
- 13億1200万
- 2025年6月30日 ±0%
- 13億1200万
- 2025年9月30日 -0.15%
- 13億1000万
- 2025年12月31日 +0.38%
- 13億1500万
- 2026年3月31日 +0.91%
- 13億2700万
有報情報
- #1 減損損失に関する注記(連結)
- 当社携帯端末販売事業並びに発券機システム事業において、最近の事業環境の変化を踏まえ今後の事業計画及び回収可能性を検討した結果、回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。2024/02/05 9:50
なお、上記減損損失の内訳は、建物及び構築物66百万円、工具、器具及び備品14百万円、無形固定資産24百万円、長期前払費用5百万円であります。
当該資産の回収可能価額は、使用価値または正味売却価額により測定しています。使用価値は、将来キャッシュ・フローが見込まれないため零としています。正味売却価額は、処分見込価額により評価しています。