- 4343
- 2026/08/27
- 時価
- 562億円
- PER 予
- 18.73倍
- 2010年以降
- 赤字-76.23倍
(2010-2026年) - PBR
- 7.17倍
- 2010年以降
- 0.63-10.18倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.7%
- ROE 予
- 38.27%
- ROA 予
- 4.45%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2017年2月28日
- 320億6911万
- 2018年2月28日 +14.07%
- 365億8096万
個別
- 2017年2月28日
- 251億2652万
- 2018年2月28日 +15.87%
- 291億1534万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。2018/05/16 11:46
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成28年3月1日 至 平成29年2月28日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ①リース資産の内容2018/05/16 11:46
有形固定資産
主として、遊戯施設における遊戯機械等(「遊戯機械」「器具及び備品」)であります。 - #3 受取保険金の注記
- ※4.受取保険金2018/05/16 11:46
「平成28年熊本地震」による固定資産等に対する損害保険金の受取額であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
各資産別の耐用年数として下記の年数を採用しております。
建物 3~18年
遊戯機械 2~9年
工具、器具及び備品 2~10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
定額法2018/05/16 11:46 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2018/05/16 11:46前連結会計年度
(自 平成28年3月1日
至 平成29年2月28日)当連結会計年度
(自 平成29年3月1日
至 平成30年2月28日)遊戯機械 114,491千円 227,941千円 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2018/05/16 11:46前連結会計年度
(自 平成28年3月1日
至 平成29年2月28日)当連結会計年度
(自 平成29年3月1日
至 平成30年2月28日)遊戯機械 15,674千円 12,765千円 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2018/05/16 11:46
- #8 有形固定資産売却損の注記
- ※4.有形固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2018/05/16 11:46
- #9 有形固定資産売却益の注記
- ※3.有形固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2018/05/16 11:46
- #10 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/05/16 11:46
- #11 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナス又は継続してマイナスとなる見込みである資産グループ、閉店の意思決定を行った資産グループ及び将来の使用が見込まれない遊休資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。2018/05/16 11:46
③減損損失の金額及び主な固定資産の種類ごとの当該金額の内訳
④資産のグルーピングの方法種類 金額(千円) 遊戯機械 11,264 有形固定資産その他 2,870 合計 247,324 - #12 災害による損失の注記
- 「平成28年熊本地震」により被害を受けた損失額であり、その主な内容は以下のとおりであります。2018/05/16 11:46
内訳 金額(千円) たな卸資産廃棄損 4,127 固定資産除却損 2,576 固定資産修繕費等 14,855 その他 6,457 - #13 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産の残高は、103億47百万円となり、前連結会計年度末に比べ9億12百万円減少いたしました。主な内訳は、現金及び預金の増加(90百万円)、売上預け金の増加(78百万円)、貯蔵品の増加(1億95百万円)、関係会社寄託金の減少(14億円)であります。2018/05/16 11:46
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、365億80百万円となり、前連結会計年度末に比べ45億11百万円増加いたしました。主な内訳は、新店及び店舗活性化に伴う遊戯機械の増加(24億8百万円)、建物の増加(14億65百万円)であります。 - #14 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 3.当該資産除去債務の総額の増減2018/05/16 11:46
前連結会計年度(自 平成28年3月1日至 平成29年2月28日) 当連結会計年度(自 平成29年3月1日至 平成30年2月28日) 期首残高 432,171千円 462,114千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 56,536 72,015 時の経過による調整額 5,303 5,607 - #15 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
各資産別の耐用年数として下記の年数を採用しております。
建物 3~18年
遊戯機械 2~9年
工具、器具及び備品 2~10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/05/16 11:46