有価証券報告書-第22期(平成29年3月1日-平成30年2月28日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
各資産別の耐用年数として下記の年数を採用しております。
建物 3～18年
遊戯機械 2～9年
工具、器具及び備品 2～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。