有価証券報告書-第19期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定額法
各資産別の耐用年数として下記の年数を採用しております。
建物 3～10年
遊戯機械 2～9年
工具、器具及び備品 2～10年
②無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。