有価証券報告書-第18期(平成25年3月1日-平成26年2月28日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
経済的耐用年数に基づく定額法
各資産別の耐用年数として下記の年数を採用しております。
建物 3～10年
遊戯機械 2～6年
工具、器具及び備品 2～10年
②無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。