無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
商品 移動平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
貯蔵品 最終仕入原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
定額法
各資産別の耐用年数として下記の年数を採用しております。
建物 3～20年
遊戯機械 2～9年
工具、器具及び備品 2～8年2024/05/22 12:05

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

工具、器具及び備品 2～8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年～10年)に基づく定額法を採用しております。

2024/05/22 12:05

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具、器具及び備品 2～8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2024/05/22 12:05