有価証券報告書-第35期(2024/04/01-2025/03/31)
有報資料
| 年月 | 沿革 |
| 1972年4月 | 有限会社中部測機を設立、測量計測事業を開始 |
| 1983年3月 | 長野支店を開設、環境安全事業(現・環境保全事業)を開始 |
| 1984年11月 | システム事業を開始 |
| 1988年10月 | 松本支店を開設 |
| 1990年2月 | 甲府支店を開設 |
| 1990年11月 | 有限会社中部測機から株式会社中部測機に組織変更 |
| 1991年4月 | ハウス備品事業を開始 |
| 1997年9月 | 新潟支店を開設、一般建設業の長野県知事許可を取得 |
| 1998年4月 | 株式会社中部測機から株式会社中部に商号変更 |
| 1998年12月 | ISO9002を認証取得 |
| 1999年4月 | 仙台支店を開設、福岡支店を開設 |
| 2000年4月 | 株式会社中部から株式会社シーティーエスに商号変更 |
| 2000年9月 | 前橋支店を開設 |
| 2002年3月 | 日本証券業協会のJASDAQ市場に株式を店頭登録 |
| 2002年4月 | 東京支店を開設 |
| 2002年11月 | ISO9001を認証取得 |
| 2004年12月 | ジャスダック証券取引所(東京証券取引所のJASDAQ市場)に株式を上場 |
| 2008年3月 | 名古屋支店を開設 |
| 2009年3月 | 富山支店を開設 |
| 2010年10月 | 大阪支店を開設 |
| 2012年4月 | 広島支店を開設 |
| 2012年9月 | 浜松支店を開設 |
| 2013年4月 | 金沢支店を開設 |
| 2014年4月 | 熊本支店を開設 |
| 2014年11月 | 東京証券取引所市場第二部へ市場変更 |
| 2015年1月 | 盛岡支店を開設 |
| 2015年8月 | 東京証券取引所市場第一部指定 |
| 2015年11月 | 郡山支店を開設 |
| 2016年4月 | 札幌支店を開設、宇都宮支店を開設 |
| 2017年1月 | ハウス備品事業を会社分割し、株式会社レンタライズ(現・連結子会社)に承継 環境保全事業を会社分割し、株式会社CTSラインテック(現・連結子会社)に承継 |
| 2018年11月 | 鹿児島支店を開設 |
| 2019年1月 | 水戸支店を開設、津支店を開設、山形支店を開設 |
| 2019年4月 | 那覇支店を開設 |
| 2020年4月 | 千葉支店を開設、神戸支店を開設、東京オフィスを開設 |
| 2020年10月 | 宮崎支店を開設 |
| 2021年3月 | 東京オフィスを東京支店へ統合 |
| 2021年4月 | 岐阜支店を開設、京都支店を開設 |
| デジタル機器管理センターを開設、測量機器管理センターを開設 | |
| 2021年11月 | システム事業からデジタルデータサービス事業(DDS事業)へ名称変更 測量計測事業から測量計測システム事業(SMS事業)へ名称変更 |
| 2022年4月 | 旭川支店を開設、大分支店を開設 ハウス備品事業からスマートハウス事業(SH事業)へ名称変更 東京証券取引所プライム市場指定 |
| 2022年8月 | 帯広支店を開設、埼玉支店を開設 |
| 2023年3月 | 宮崎支店を閉鎖し鹿児島支店と大分支店に統合 |
| 2024年3月 | 大分支店を閉鎖し福岡支店と熊本支店に統合 |
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
