ブロードメディア（4347）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 7798万
2009年3月31日 +24.6%: 9716万
2010年3月31日 -26.9%: 7102万
2010年12月31日 +50.61%: 1億697万
2011年3月31日 -14.31%: 9166万
2011年6月30日 +2.19%: 9367万
2011年9月30日 +7.06%: 1億28万
2011年12月31日 +19.55%: 1億1989万
2012年3月31日 -29.17%: 8492万
2012年6月30日 +32.88%: 1億1284万
2012年9月30日 +8.71%: 1億2267万
2012年12月31日 -20.46%: 9757万
2013年3月31日 +37.44%: 1億3410万
2013年6月30日 -8.89%: 1億2219万
2013年9月30日 -13.37%: 1億585万
2013年12月31日 +22.35%: 1億2950万
2014年3月31日 -16.68%: 1億790万
2014年6月30日 -3.94%: 1億365万
2014年9月30日 -13.73%: 8942万
2014年12月31日 +51.17%: 1億3517万
2015年3月31日 -22.55%: 1億469万
2015年6月30日 -7.18%: 9717万
2015年9月30日 +6.24%: 1億323万
2015年12月31日 +55.94%: 1億6099万
2016年3月31日 +9.68%: 1億7657万
2016年6月30日 -24.9%: 1億3260万
2016年9月30日 -21.42%: 1億419万
2016年12月31日 -0.99%: 1億316万
2017年3月31日 -5.38%: 9761万
2017年6月30日 -1.75%: 9590万
2017年9月30日 +44.72%: 1億3879万
2017年12月31日 -37.15%: 8723万
2018年3月31日 +9.68%: 9567万
2018年6月30日 +32.68%: 1億2694万
2018年9月30日 -18.64%: 1億328万
2018年12月31日 -2.32%: 1億88万
2019年3月31日 +28.55%: 1億2968万
2019年6月30日 -18.68%: 1億546万
2019年9月30日 +18.37%: 1億2484万
2019年12月31日 -8.41%: 1億1434万
2020年3月31日 -0.83%: 1億1339万
2020年6月30日 +38.35%: 1億5688万
2020年9月30日 -36.69%: 9931万
2020年12月31日 +4.24%: 1億352万
2021年3月31日 +11.38%: 1億1530万
2021年6月30日 +34%: 1億5450万
2021年9月30日 +0.43%: 1億5517万
2021年12月31日 +1.4%: 1億5734万
2022年3月31日 -16.43%: 1億3149万
2022年6月30日 +64.77%: 2億1667万
2022年9月30日 -30.7%: 1億5014万
2022年12月31日 -20.51%: 1億1935万
2023年3月31日 +17.76%: 1億4054万
2023年6月30日 +56.55%: 2億2002万
2023年9月30日 -15.85%: 1億8514万
2023年12月31日 -5.89%: 1億7424万
2024年3月31日 -13.83%: 1億5014万
2024年6月30日 -15.15%: 1億2739万
2024年9月30日 +22.92%: 1億5659万
2024年12月31日 -32.18%: 1億620万
2025年3月31日 +39.09%: 1億4771万
2025年6月30日 -2.44%: 1億4410万
2025年9月30日 -4.1%: 1億3819万
2025年12月31日 -12.44%: 1億2100万

個別

2021年3月31日: 1億1530万
2022年3月31日 +9.47%: 1億2622万
2023年3月31日 +8.32%: 1億3672万
2024年3月31日 +0.46%: 1億3734万
2025年3月31日 -7.9%: 1億2649万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2025/06/27 15:37
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品及び製品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2025/06/27 15:37