訂正有価証券報告書-第39期(平成31年1月1日-令和1年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物15～47年
ロ 投資不動産
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物15～47年
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。