アドバンスクリエイト（8798）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年12月31日
- -73万
- 2011年3月31日
- 2億8507万
- 2011年6月30日 +41.43%
- 4億319万
- 2011年9月30日 +44.69%
- 5億8337万
- 2011年12月31日 -87.38%
- 7360万
- 2012年3月31日 +344.03%
- 3億2684万
- 2012年6月30日 +45.04%
- 4億7406万
- 2012年9月30日 +31.15%
- 6億2172万
- 2012年12月31日 -82.46%
- 1億906万
- 2013年3月31日 +132.67%
- 2億5376万
- 2013年6月30日 +31.7%
- 3億3421万
- 2013年9月30日 +88.89%
- 6億3130万
- 2013年12月31日 -75.28%
- 1億5608万
- 2014年3月31日 +89.14%
- 2億9521万
- 2014年6月30日 +53.05%
- 4億5182万
- 2014年9月30日 +57.11%
- 7億987万
- 2014年12月31日 -77.31%
- 1億6103万
- 2015年3月31日 +162.57%
- 4億2282万
- 2015年6月30日 +26.37%
- 5億3431万
- 2015年9月30日 +17.65%
- 6億2862万
- 2015年12月31日 -82.11%
- 1億1244万
- 2016年3月31日 +255.12%
- 3億9930万
- 2016年6月30日 +0.95%
- 4億309万
- 2016年9月30日 +48.51%
- 5億9865万
- 2016年12月31日 -81.12%
- 1億1299万
- 2017年3月31日 +180.73%
- 3億1721万
- 2017年6月30日 +39.58%
- 4億4276万
- 2017年9月30日 +78.36%
- 7億8970万
- 2017年12月31日 -76.53%
- 1億8532万
- 2018年3月31日 +131.88%
- 4億2973万
- 2018年6月30日 +32.26%
- 5億6835万
- 2018年9月30日 +49.59%
- 8億5018万
- 2018年12月31日 -92.6%
- 6290万
- 2019年3月31日 +533.73%
- 3億9867万
- 2019年6月30日 +34.89%
- 5億3776万
- 2019年9月30日 +25.7%
- 6億7594万
- 2019年12月31日 -71.64%
- 1億9167万
- 2020年3月31日 +178.32%
- 5億3348万
- 2020年6月30日 -8.36%
- 4億8889万
- 2020年9月30日
- -15億1909万
- 2020年12月31日
- 1億289万
- 2021年3月31日 +615.4%
- 7億3614万
- 2021年6月30日 +35.31%
- 9億9605万
- 2021年9月30日 -90.4%
- 9560万
- 2021年12月31日 +40.27%
- 1億3411万
- 2022年3月31日
- -5億1734万
- 2022年6月30日 -67.83%
- -8億6825万
- 2022年9月30日 -51.38%
- -13億1437万
- 2022年12月31日
- -6億4652万
- 2023年3月31日
- 9770万
- 2023年6月30日
- -11億8502万
- 2023年9月30日 -104.44%
- -24億2272万
- 2023年12月31日
- -3億2275万
- 2024年3月31日 -20.48%
- -3億8885万
- 2024年6月30日 -146.2%
- -9億5737万
- 2024年9月30日 -140.91%
- -23億637万
- 2024年12月31日
- -10億912万
- 2025年3月31日 -60.74%
- -16億2211万
- 2025年6月30日 -15.93%
- -18億8056万
- 2025年9月30日
- -15億3901万
- 2025年12月31日
- -3927万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/12/17 15:53
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/12/17 15:53
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針 第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
