応用技術（4356）の役員報酬の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年12月31日
- 1億1878万
- 2009年12月31日 -11.99%
- 1億454万
個別
- 2008年12月31日
- 6430万
- 2009年12月31日 -9.9%
- 5793万
- 2010年12月31日 -28.6%
- 4136万
- 2011年12月31日 -20.22%
- 3300万
- 2012年12月31日 +32.04%
- 4357万
- 2013年12月31日 +8.38%
- 4722万
- 2014年12月31日 +0.37%
- 4740万
- 2015年12月31日 -18.04%
- 3885万
- 2016年12月31日 +24.07%
- 4820万
- 2017年12月31日 +9.85%
- 5295万
- 2018年12月31日 +22%
- 6460万
- 2019年12月31日 +1.08%
- 6530万
- 2020年12月31日 -13.89%
- 5623万
- 2021年12月31日 +11.37%
- 6262万
- 2022年12月31日 +18.96%
- 7450万
- 2023年12月31日 +7.55%
- 8012万
- 2024年12月31日 -2.91%
- 7779万
- 2025年12月31日 +5.09%
- 8175万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- 当社は取締役の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針につき、独立社外取締役が過半数を占める指名・報酬諮問委員会で審議のうえ、取締役会で以下のとおり定めております。2026/03/24 15:31
a.役員報酬に関する基本方針
当社は、指名・報酬諮問委員会において取締役(監査等委員である取締役を除く。以下同じ。)の報酬総額等に関する株主総会議案に関する事項や取締役の個人別の報酬等の内容に関する事項を審議することとしており、基本方針は下記のとおりであります。 - #2 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- 者の連結売上高の2%を超える事業者とする。2026/03/24 15:31
2.当社から役員報酬以外に多額の金銭その他の財産を得ているコンサルタント、会計・税務の専門家または法律専門家(注3)
(注3)直近の過去3事業年度のいずれかの年度における当社からの報酬の合計額が1,000万円を超える者とす
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
