ドーン(2303)の賞与引当金の推移 - 四半期
個別
- 2010年11月30日
- 624万
- 2011年2月28日 +137.82%
- 1484万
- 2011年8月31日 -34.81%
- 967万
- 2011年11月30日 -34.39%
- 635万
- 2012年2月29日 +148.36%
- 1577万
- 2012年8月31日 -39.81%
- 949万
- 2012年11月30日 -34.63%
- 620万
- 2013年2月28日 +142.53%
- 1504万
- 2013年8月31日 -34.4%
- 987万
- 2013年11月30日 -34.33%
- 648万
- 2014年2月28日 +148.25%
- 1609万
- 2014年8月31日 -39.8%
- 968万
- 2014年11月30日 -33.22%
- 647万
- 2015年2月28日 +156.37%
- 1658万
- 2015年8月31日 -36.49%
- 1053万
- 2015年11月30日 -35.75%
- 676万
- 2016年2月29日 +204.99%
- 2064万
- 2016年8月31日 -47.48%
- 1084万
- 2016年11月30日 -34.69%
- 708万
- 2017年2月28日 +149.9%
- 1769万
- 2017年8月31日 -37.82%
- 1100万
- 2017年11月30日 -33.01%
- 737万
- 2018年2月28日 +148.4%
- 1831万
- 2018年8月31日 -39.18%
- 1113万
- 2018年11月30日 -32.4%
- 752万
- 2019年2月28日 +156.34%
- 1930万
- 2019年8月31日 -36.82%
- 1219万
- 2019年11月30日 -34.5%
- 798万
- 2020年2月29日 +183.46%
- 2264万
- 2020年8月31日 -41.41%
- 1326万
- 2020年11月30日 -33.6%
- 880万
- 2021年2月28日 +147.2%
- 2177万
- 2021年8月31日 -35.19%
- 1410万
- 2021年11月30日 -34.87%
- 918万
- 2022年2月28日 +188.49%
- 2650万
- 2022年8月31日 -39.96%
- 1591万
- 2022年11月30日 -34.33%
- 1045万
- 2023年2月28日 +180.9%
- 2936万
- 2023年8月31日 -42.31%
- 1693万
- 2023年11月30日 -32.8%
- 1138万
- 2024年2月29日 +187.32%
- 3270万
- 2024年8月31日 -44.18%
- 1825万
- 2024年11月30日 -32.44%
- 1233万
- 2025年2月28日 +148.65%
- 3067万
- 2025年8月31日 -37.03%
- 1931万
- 2025年11月30日 -35.72%
- 1241万
- 2026年2月28日 +152.76%
- 3138万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/01/12 9:30
前第2四半期累計期間(自 2022年6月1日至 2022年11月30日) 当第2四半期累計期間(自 2023年6月1日至 2023年11月30日) 給料手当等 117,638 千円 115,454 千円 賞与引当金繰入額 4,824 千円 5,387 千円 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期会計期間末における総資産は、2,575,285千円となり、前事業年度末と比較して79,722千円の増加となりました。これは主に、仕掛品が75,797千円、有形固定資産が13,849千円、投資有価証券が95,419千円、投資その他の資産のその他に含まれる敷金及び差入保証金が29,547千円それぞれ増加した一方で、現金及び預金が161,468千円減少したことによるものであります。2024/01/12 9:30
負債は、258,668千円となり、前事業年度末と比較して10,647千円の減少となりました。これは主に、買掛金が21,881千円、賞与引当金が11,383千円それぞれ増加した一方で、未払法人税等が18,745千円、未払消費税等が22,150千円それぞれ減少したことによるものであります。
純資産は、2,316,616千円となり、前事業年度末と比較して90,370千円の増加となりました。これは主に、四半期純利益の計上により利益剰余金が125,178千円、譲渡制限付株式の付与等により資本剰余金が8,049千円それぞれ増加した一方で、配当金の支払いにより利益剰余金が49,779千円減少したことによるものであります。