- 2323
- 2026/09/29
- 時価
- 73億円
- PER 予
- 16.15倍
- 2010年以降
- 赤字-512.88倍
（2010-2026年） - PBR
- 5.13倍
- 2010年以降
- 0.85-9.6倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 31.79%
- ROA 予
- 12.81%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
fonfun（2323）の役員報酬の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 7485万
- 2009年3月31日 -14.83%
- 6375万
- 2009年12月31日 -49.56%
- 3215万
- 2010年3月31日 +32.25%
- 4252万
- 2010年6月30日 -76.01%
- 1020万
- 2010年9月30日 +102.94%
- 2070万
- 2010年12月31日 +50.72%
- 3120万
- 2011年3月31日 +24.04%
- 3870万
- 2011年6月30日 -96.12%
- 150万
- 2011年9月30日 +524%
- 936万
- 2011年12月31日 +64.75%
- 1542万
- 2012年3月31日 +45.14%
- 2238万
- 2012年6月30日 -66.22%
- 756万
- 2012年9月30日 +100.01%
- 1512万
- 2012年12月31日 +50%
- 2268万
- 2013年3月31日 +33.33%
- 3024万
- 2013年9月30日 -42.31%
- 1744万
- 2014年3月31日 +113.33%
- 3721万
- 2014年9月30日 -47.48%
- 1954万
- 2015年3月31日 +120.34%
- 4306万
- 2015年9月30日 -48.5%
- 2217万
- 2016年3月31日 +115.1%
- 4770万
- 2016年9月30日 -29.3%
- 3372万
- 2017年3月31日 +100.99%
- 6778万
- 2017年9月30日 -48.66%
- 3480万
- 2018年3月31日 +91.38%
- 6660万
- 2018年9月30日 -58.27%
- 2779万
- 2019年3月31日 +94.75%
- 5412万
- 2019年9月30日 -51.7%
- 2614万
- 2020年3月31日 +91.81%
- 5014万
- 2020年9月30日 -59.61%
- 2025万
- 2021年3月31日 +80%
- 3645万
- 2021年9月30日 -47.33%
- 1920万
- 2022年3月31日 +104.69%
- 3930万
- 2022年9月30日 -55.94%
- 1731万
- 2023年3月31日 +97.29%
- 3416万
個別
- 2008年3月31日
- 5310万
- 2009年3月31日 -12.71%
- 4635万
- 2010年3月31日 -8.25%
- 4252万
- 2011年3月31日 -8.99%
- 3870万
- 2012年3月31日 -42.17%
- 2238万
- 2013年3月31日 +35.12%
- 3024万
- 2014年3月31日 +23.06%
- 3721万
- 2015年3月31日 +4.43%
- 3886万
- 2016年3月31日 -3.32%
- 3757万
- 2017年3月31日 -26.95%
- 2745万
- 2018年3月31日 +2.73%
- 2820万
- 2019年3月31日 +12.23%
- 3165万
- 2020年3月31日 +43.13%
- 4530万
- 2021年3月31日 -19.54%
- 3645万
- 2022年3月31日 +7.82%
- 3930万
- 2023年3月31日 -13.08%
- 3416万
- 2023年9月30日 -58.72%
- 1410万
- 2024年3月31日 +112.77%
- 3000万
- 2024年9月30日 -47%
- 1590万
- 2025年3月31日 +100%
- 3180万
- 2025年9月30日 -54.72%
- 1440万
- 2026年3月31日 +89.58%
- 2730万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- 役員報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項2026/06/25 15:23
当社の役員の報酬等の額は、株主総会の決議により取締役及び監査役それぞれの報酬等の限度額が決定されております。当社の取締役の報酬は、企業価値の持続的な向上に長期に安定して寄与するよう、固定的な報酬を主とした体系とし、個々の取締役の報酬の決定に際しては各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針としております。具体的には、業務執行取締役及び監督機能を担う社外取締役ともに、報酬は固定報酬としての基本報酬のみで構成することとしております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
