訂正有価証券報告書-第30期(2025/04/01-2026/03/31)
(表示方法の変更)
(単体開示の簡素化に伴う財務諸表等規則第127条の適用及び中期の免除等に係る表示方法の変更)
当社は、当事業年度より連結財務諸表を作成することとなったことを受け、特例財務諸表提出会社として、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
以下の事項において、記載を省略しております。
(1) 財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
(2) 財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
(3) 財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
(損益計算書)
前事業年度において、「販売費及び一般管理費」の「その他」に含めておりました「株式報酬費用」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「その他」に表示していた67,434千円は、「株式報酬費用」17,598千円、「その他」49,836千円として組み替えております。
(単体開示の簡素化に伴う財務諸表等規則第127条の適用及び中期の免除等に係る表示方法の変更)
当社は、当事業年度より連結財務諸表を作成することとなったことを受け、特例財務諸表提出会社として、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
以下の事項において、記載を省略しております。
(1) 財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
(2) 財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
(3) 財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
(損益計算書)
前事業年度において、「販売費及び一般管理費」の「その他」に含めておりました「株式報酬費用」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「その他」に表示していた67,434千円は、「株式報酬費用」17,598千円、「その他」49,836千円として組み替えております。