- 2326
- 2026/08/26
- 時価
- 623億円
- PER 予
- 15.64倍
- 2012年以降
- 10.47-98.91倍
(2012-2026年) - PBR
- 3.24倍
- 2012年以降
- 1.35-18.21倍
(2012-2026年) - 配当 予
- 2.27%
- ROE 予
- 20.74%
- ROA 予
- 12.92%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
流動資産
連結
- 2021年3月31日
- 127億2500万
- 2022年3月31日 +34.42%
- 171億500万
個別
- 2021年3月31日
- 124億1500万
- 2022年3月31日 +34.58%
- 167億800万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- これにより、従来は販売費及び一般管理費に計上しておりました売上リベートは、売上高から減額しております。収益認識会計基準等の適用については、当事業年度の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、当事業年度の期首の利益剰余金に加減する収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っておりますが、当該期首残高に与える影響はありません。2022/06/22 15:04
また、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「受取手形及び売掛金」は、当事業年度より「受取手形」及び「売掛金」に含めて表示しております。ただし、収益認識会計基準第89-2項に定める経過的な取扱いに従って、前事業年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。
この結果、当事業年度の売上高、販売費及び一般管理費がそれぞれ減少したことで、売上総利益が減少しておりますが、影響は軽微であり、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益に与える影響はありません。 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- これにより、従来は販売費及び一般管理費に計上しておりました売上リベートは、売上高から減額しております。収益認識会計基準等の適用については、当連結会計年度の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、当連結会計年度の期首の利益剰余金に加減する収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っておりますが、当該期首残高に与える影響はありません。2022/06/22 15:04
また、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「受取手形及び売掛金」は、当連結会計年度より「受取手形」及び「売掛金」に含めて表示しております。ただし、収益認識会計基準第89-2項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。
この結果、当連結会計年度の売上高、販売費及び一般管理費がそれぞれ減少したことで、売上総利益が減少しておりますが、影響は軽微であり、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益に与える影響はありません。