東北新社（2329）の構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 5983万
2009年3月31日 -10.56%: 5350万
2010年3月31日 -8.11%: 4917万
2011年3月31日 -13.55%: 4251万
2012年3月31日 -20%: 3400万
2013年3月31日 +56.32%: 5316万
2014年3月31日 -11.12%: 4724万
2015年3月31日 -14.95%: 4018万
2016年3月31日 -14.98%: 3416万
2017年3月31日 -11.91%: 3009万
2018年3月31日 -6.96%: 2800万
2019年3月31日 -7.14%: 2600万
2020年3月31日 +3.85%: 2700万
2021年3月31日 -14.81%: 2300万
2022年3月31日 -17.39%: 1900万
2023年3月31日 -15.79%: 1600万
2024年3月31日 -12.5%: 1400万
2025年3月31日 -35.71%: 900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/06/26 10:51

#2 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

場所	事業・用途	種類
東京都渋谷区、港区	株式会社オムニバス・ジャパン編集用設備等	リース資産、建物及び構築物等

当社グループは原則として、事業用資産については管理会計上の事業区分を、賃貸用資産及び遊休資産については各不動産等を、それぞれグルーピングの単位としております。
株式会社オムニバス・ジャパンの編集用設備等は、収益性の低下等により投資額の回収が困難と見込まれるため、回収可能価額を零と見積もり、減損損失(630百万円)として特別損失に計上しております。主な内訳は、リース資産275百万円、建物及び構築物178百万円等であります。

2025/06/26 10:51

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/06/26 10:51