訂正有価証券報告書-第15期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法、在外連結子会社については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～15年
工具器具備品 2～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。