クエスト（2332）のリース資産の推移 - 通期

【期間】

連結

#1 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法

① 有形固定資産(リース資産を除く)	定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法)によっています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。建物 15～47年器具及び備品 4～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
・ソフトウェア	自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
・顧客関連資産	効果の及ぶ期間(13年)に基づく定額法を採用しています。
③ リース資産	所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっています。

(3) 重要な引当金の計上基準

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2.固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)	定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法)によっています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。建物 15～47年器具及び備品 4～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
・ソフトウェア	自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
(3) リース資産	所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっています。

3.引当金の計上基準