固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注)減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産分です。
【関連情報】

2016/06/22 9:50

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

ース資産の内容
有形固定資産
エントリー事業におけるホストコンピュータ及び入力端末機(工具、器具及び備品)です。

2016/06/22 9:50

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 15～47年
器具及び備品 4～10年
(2) 無形固定資産
ソフトウェア
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2016/06/22 9:50

#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(注)減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産分です。

2016/06/22 9:50

#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)

2016/06/22 9:50

#6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当連結会計年度(平成28年3月31日)
流動資産-繰延税金資産	115,326千円		114,587千円
固定資産-繰延税金資産	72,394		85,377
固定負債-繰延税金負債	△80,811		△16,566

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2016/06/22 9:50

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については定額法)によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2016/06/22 9:50