2332 クエスト

2332
2026/03/06
時価
92億円
PER 予
10.2倍
2010年以降
6.64-85.08倍
(2010-2025年)
PBR
1.21倍
2010年以降
0.8-2.11倍
(2010-2025年)
配当 予
3.27%
ROE 予
11.83%
ROA 予
8.58%
資料
Link
CSV,JSON

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注) 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産分です。
【関連情報】
2024/06/24 11:52
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
・仕掛品個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
なお、受注制作のソフトウェアに係るプロジェクト損失引当金は仕掛品と相殺して表示しています。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法)によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 15~47年
器具及び備品 4~15年
2024/06/24 11:52
#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
(注) 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産分です。
2024/06/24 11:52
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
・仕掛品個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
なお、受注制作のソフトウェアに係るプロジェクト損失引当金は仕掛品と相殺して表示しています。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法)によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 15~47年
器具及び備品 4~10年
2024/06/24 11:52

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