- 2344
- 2026/05/07
- 時価
- 183億円
- PER 予
- 13.07倍
- 2010年以降
- 5.62-16.53倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.81倍
- 2010年以降
- 0.41-0.91倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 1.21%
- ROE 予
- 6.19%
- ROA 予
- 3.95%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 149億4068万
- 2014年3月31日 +7.4%
- 160億4676万
個別
- 2013年3月31日
- 138億7934万
- 2014年3月31日 -0.12%
- 138億6316万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)調整額は、主に報告セグメントに帰属しない減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額であります。2014/06/26 9:09
【関連情報】 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 3.固定資産の減価償却の方法2014/06/26 9:09
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)調整額は、主に報告セグメントに帰属しない減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額であります。2014/06/26 9:09
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 設仮勘定の当期増加額は主に「湘和会館辻堂元町」及び「湘和会堂本厚木」の新設によるものであります。
3.無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2014/06/26 9:09 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2014/06/26 9:09
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成25年3月31日) 当事業年度(平成26年3月31日) 小計 81,155千円 75,768千円 (2)固定資産 役員退職慰労引当金 30,635千円 30,515千円
前事業年度及び当事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 繰延税金資産2014/06/26 9:09
繰延税金負債(1) 流動資産 計 102,828 95,098 (2) 固定資産 役員退職慰労引当金 30,635千円 30,515千円
- #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産の残高は、13,694百万円(前期比723百万円減少)となりました。その主な要因は有価証券の減少によるものであります。2014/06/26 9:09
② 固定資産
当連結会計年度末における固定資産の残高は、16,046百万円(前期比1,106百万円増加)となりました。その主な要因は建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定の取得及び投資有価証券の増加によるものであります。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (ロ) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2014/06/26 9:09
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定率法(平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法)によっております。