有価証券報告書-第46期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(ロ) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定率法(平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法)によっております。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。
(主な耐用年数)

建物及び構築物	3～50年
機械装置及び運搬具	2～10年
工具、器具及び備品	2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
当社及び連結子会社は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
④ 長期前払費用
当社及び連結子会社は定額法によっております。