車両運搬具（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産は除く)
定率法によっております。但し、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及びカーシェアリング事業に用いる車両運搬具については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～29年
構築物 2～10年
機械装置 3～10年
車両運搬具 3～7年
工具器具備品 2～15年
(2)無形固定資産(リース資産は除く)
定額法によっております。但し、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/10/30 14:16

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年8月1日至 平成26年7月31日)	当連結会計年度(自 平成26年8月1日至 平成27年7月31日)
工具、器具及び備品	1,244	-
車両運搬具	876	-
計	4,208	-

2015/10/30 14:16

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年8月1日至 平成26年7月31日)	当連結会計年度(自 平成26年8月1日至 平成27年7月31日)
車両運搬具	1,389千円	-千円
土地	2,200	-

2015/10/30 14:16

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年8月1日至 平成26年7月31日)	当連結会計年度(自 平成26年8月1日至 平成27年7月31日)
機械及び装置	-	14
車両運搬具	640	94
ソフトウェア	-	5,202

2015/10/30 14:16

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及びカーシェアリング事業に用いる車両運搬具については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～69年
機械及び装置 3～17年
車両運搬具 2～10年
工具、器具及び備品 2～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。但しソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/10/30 14:16