創通（3711）の建物（純額）の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年8月31日
- 6645万
- 2009年8月31日 -8.03%
- 6111万
- 2010年8月31日 -7.59%
- 5648万
- 2011年8月31日 -7.55%
- 5221万
- 2012年8月31日 +25.12%
- 6533万
- 2013年8月31日 -10.1%
- 5873万
- 2014年8月31日 -9.4%
- 5321万
- 2015年8月31日 -8.97%
- 4844万
- 2016年8月31日 -8.22%
- 4446万
- 2017年8月31日 -6.58%
- 4153万
- 2018年8月31日 -7.27%
- 3851万
- 2019年8月31日 -7.27%
- 3571万
個別
- 2008年8月31日
- 6115万
- 2009年8月31日 -7.03%
- 5684万
- 2010年8月31日 -6.86%
- 5294万
- 2011年8月31日 -6.72%
- 4938万
- 2012年8月31日 +27.4%
- 6292万
- 2013年8月31日 -9.92%
- 5667万
- 2014年8月31日 -9.19%
- 5146万
- 2015年8月31日 -8.55%
- 4706万
- 2016年8月31日 -8%
- 4330万
- 2017年8月31日 -7.48%
- 4006万
- 2018年8月31日 -7.1%
- 3721万
- 2019年8月31日 -7.12%
- 3457万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 主な耐用年数は次のとおりであります。2019/11/28 10:48
建物 6年～50年
車両運搬具 6年 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- イ.有形固定資産2019/11/28 10:48
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
