創通（3711）の無形固定資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年8月31日
- 9681万
- 2009年8月31日 -3.73%
- 9319万
- 2010年8月31日 -24.83%
- 7005万
- 2011年8月31日 -7.86%
- 6454万
- 2012年8月31日 +32.45%
- 8549万
- 2013年8月31日 -16.37%
- 7149万
- 2014年8月31日 -41.3%
- 4196万
- 2015年8月31日 -30.33%
- 2923万
- 2016年8月31日 -22.07%
- 2278万
- 2017年8月31日 -13.26%
- 1976万
- 2018年8月31日 +47.31%
- 2911万
- 2019年8月31日 -19.93%
- 2331万
個別
- 2008年8月31日
- 124万
- 2009年8月31日 -11.97%
- 109万
- 2010年8月31日 -13.59%
- 94万
- 2011年8月31日 +999.99%
- 1983万
- 2012年8月31日 -5.46%
- 1875万
- 2013年8月31日 -23.89%
- 1427万
- 2014年8月31日 -31.4%
- 979万
- 2015年8月31日 -45.78%
- 530万
- 2016年8月31日 -82.16%
- 94万
- 2017年8月31日 ±0%
- 94万
- 2018年8月31日 ±0%
- 94万
- 2019年8月31日 +104.12%
- 193万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/11/28 10:48 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 工具、器具及び備品 3年～10年2019/11/28 10:48
ロ.無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
② 貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6年～50年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 5年～10年2019/11/28 10:48
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
