東京センチュリー（8439）の包括利益の推移 - 全期間

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 54億9900万
2010年9月30日 +109.27%: 115億800万
2010年12月31日 +60.8%: 185億500万
2011年3月31日 +28.93%: 238億5800万
2011年6月30日 -65.31%: 82億7700万
2011年9月30日 +58.84%: 131億4700万
2011年12月31日 +40.55%: 184億7800万
2012年3月31日 +44.51%: 267億200万
2012年6月30日 -69.49%: 81億4800万
2012年9月30日 +78.01%: 145億400万
2012年12月31日 +65.71%: 240億3400万
2013年3月31日 +54.7%: 371億8000万
2013年6月30日 -69.37%: 113億8700万
2013年9月30日 +105.73%: 234億2700万
2013年12月31日 +32.56%: 310億5400万
2014年3月31日 +27.64%: 396億3700万
2014年6月30日 -71.45%: 113億1500万
2014年9月30日 +90.21%: 215億2200万
2014年12月31日 +61.9%: 348億4400万
2015年3月31日 +46.85%: 511億7000万
2015年6月30日 -79.36%: 105億6000万
2015年9月30日 +111.24%: 223億700万
2015年12月31日 +43.72%: 320億6000万
2016年3月31日 +20.99%: 387億8900万
2016年6月30日 -90.46%: 37億
2016年9月30日 +37.08%: 50億7200万
2016年12月31日 +279.34%: 192億4000万
2017年3月31日 +158.21%: 496億7900万
2017年6月30日 -81.66%: 91億1200万
2017年9月30日 +171.2%: 247億1200万
2017年12月31日 +74.52%: 431億2800万
2018年3月31日 +32.39%: 570億9700万
2018年6月30日 -96.64%: 19億2000万
2018年9月30日 +999.99%: 256億4000万
2018年12月31日 +59.5%: 408億9500万
2019年3月31日 +23.03%: 503億1500万
2019年6月30日 -71.86%: 141億5700万
2019年9月30日 +61.91%: 229億2100万
2019年12月31日 +75.5%: 402億2600万
2020年3月31日 +42.28%: 572億3300万
2020年6月30日 -72.7%: 156億2200万
2020年9月30日 +56.74%: 244億8600万
2020年12月31日 +55.83%: 381億5600万
2021年3月31日 +4.22%: 397億6500万
2021年6月30日 +69.31%: 673億2500万
2021年9月30日 +24.16%: 835億8800万
2021年12月31日 +20.15%: 1004億3000万
2022年3月31日 +28.7%: 1292億5100万
2022年6月30日 -81.58%: 238億1100万
2022年9月30日 +455.91%: 1323億6800万
2022年12月31日 +36.59%: 1808億300万
2023年3月31日 -35.75%: 1161億6000万
2023年6月30日 -76.03%: 278億4600万
2023年9月30日 +351.32%: 1256億7500万
2023年12月31日 +46.81%: 1844億9800万
2024年3月31日 -21.38%: 1450億5900万
2024年6月30日 -38.4%: 893億5400万
2024年9月30日 +104.46%: 1826億9100万
2024年12月31日 -58.7%: 754億5100万
2025年3月31日 +161.7%: 1974億5900万
2025年6月30日: -292億4500万
2025年9月30日: 151億4100万
2025年12月31日 +343.81%: 671億9700万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 16:51
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/20 16:51
#3 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: (*)連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。
(※2)デリバティブ取引によって生じた正味の債権・債務は純額で表示しており、合計で正味の債務となる項目については、( )で示しております。
2025/06/20 16:51