AIストーム(3719)の無形固定資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 928万
- 2009年12月31日 +208.85%
- 2867万
- 2010年12月31日 -40.23%
- 1713万
- 2011年3月31日 +58.88%
- 2722万
- 2011年6月30日 +2.14%
- 2781万
- 2011年9月30日 +70.69%
- 4747万
- 2011年12月31日 +9.99%
- 5221万
- 2012年3月31日 +11.91%
- 5843万
- 2012年6月30日 +3.91%
- 6071万
- 2012年9月30日 +4.4%
- 6338万
- 2012年12月31日 -39.18%
- 3855万
- 2021年9月30日 -17.38%
- 3185万
- 2021年12月31日 -90.64%
- 298万
個別
- 2008年12月31日
- 61万
- 2009年12月31日 ±0%
- 61万
- 2010年12月31日 +456.61%
- 341万
- 2011年12月31日 -18.23%
- 279万
- 2012年12月31日 +999.99%
- 3887万
- 2013年3月31日 -6.51%
- 3634万
- 2013年6月30日 -6.96%
- 3381万
- 2013年9月30日 -7.48%
- 3128万
- 2013年12月31日 -24.54%
- 2360万
- 2014年3月31日 -0.69%
- 2344万
- 2014年6月30日 -30.81%
- 1622万
- 2014年9月30日 +56.25%
- 2534万
- 2014年12月31日 +16.58%
- 2954万
- 2015年3月31日 +21.75%
- 3597万
- 2015年6月30日 -5.01%
- 3417万
- 2015年9月30日 -3.71%
- 3290万
- 2015年12月31日 +22.77%
- 4039万
- 2016年3月31日 +2.86%
- 4155万
- 2016年6月30日 -0.49%
- 4135万
- 2016年9月30日 -10.01%
- 3721万
- 2016年12月31日 -30.84%
- 2573万
- 2017年3月31日 -10.55%
- 2301万
- 2017年6月30日 -3.11%
- 2230万
- 2017年9月30日 -6.46%
- 2086万
- 2017年12月31日 +2.95%
- 2147万
- 2018年3月31日 -9.56%
- 1942万
- 2018年6月30日 -7.39%
- 1798万
- 2018年9月30日 -0.69%
- 1786万
- 2018年12月31日 -10.48%
- 1599万
- 2019年3月31日 -9.36%
- 1449万
- 2019年6月30日 -5.66%
- 1367万
- 2019年9月30日 -5.81%
- 1288万
- 2019年12月31日 +21.22%
- 1561万
- 2020年3月31日 +8.58%
- 1695万
- 2020年6月30日 +60.49%
- 2720万
- 2020年9月30日 +13.71%
- 3093万
- 2020年12月31日 +22.7%
- 3795万
- 2021年3月31日 -5.8%
- 3575万
- 2021年6月30日 -1.91%
- 3507万
- 2021年12月31日 -91.5%
- 298万
- 2022年3月31日 -20.08%
- 238万
- 2022年6月30日 -25.08%
- 178万
- 2022年9月30日 -33.54%
- 118万
- 2022年12月31日 -50.38%
- 58万
- 2023年3月31日 -25.13%
- 44万
- 2023年6月30日 -33.33%
- 29万
- 2023年9月30日 -50%
- 14万
- 2023年12月31日 -100%
- 0
- 2024年3月31日
- 0
- 2024年6月30日
- 0
- 2024年9月30日
- 0
- 2024年12月31日
- 0
- 2025年3月31日
- 0
- 2025年6月30日
- 1757万
- 2025年9月30日 -5.17%
- 1666万
- 2025年12月31日 +47.79%
- 2462万
- 2026年3月31日 -3.69%
- 2372万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~15年
工具、器具及び備品 4~10年
車両運搬具 2~4年2026/03/30 12:38