有価証券報告書-第15期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
| ① 有形固定資産(リース資産を除く) | |||
| 主として定率法 | |||
| 但し、平成10年4月以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 | |||
| 建物 | 3～15年 | ||
| 機械装置及び運搬具 | 3～10年 | ||
| 工具、器具及び備品 | 3～15年 | ||
| ② 無形固定資産(リース資産を除く) | |||
| 定額法 | |||
| なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 | |||
| 自社利用ソフトウエア | 5年(社内における利用可能期間) | ||
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
