訂正有価証券報告書-第16期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「流動資産」の「その他」に含めていた「未収消費税等」及び「未収還付法人税等」並びに「前払費用」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた54,938千円は「未収消費税等」22,631千円、「未収還付法人税等」20,299千円、「前払費用」8,724千円、「その他」3,282千円として組み替えております。
前連結会計年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めていた「長期未収入金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「その他」に表示していた17,178千円は、「長期未収入金」4,810千円、「その他」12,368千円として組み替えております。
前連結会計年度において、「流動負債」の「その他」に含めていた「未払金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」の「その他」に表示していた32,291千円は「未払金」13,410千円、「その他」18,881千円として組み替えております。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「流動資産」の「その他」に含めていた「未収消費税等」及び「未収還付法人税等」並びに「前払費用」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた54,938千円は「未収消費税等」22,631千円、「未収還付法人税等」20,299千円、「前払費用」8,724千円、「その他」3,282千円として組み替えております。
前連結会計年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めていた「長期未収入金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「その他」に表示していた17,178千円は、「長期未収入金」4,810千円、「その他」12,368千円として組み替えております。
前連結会計年度において、「流動負債」の「その他」に含めていた「未払金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」の「その他」に表示していた32,291千円は「未払金」13,410千円、「その他」18,881千円として組み替えております。