ソフトウエア
個別
- 2018年3月31日
- 100万
- 2019年3月31日 +500%
- 600万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定額法を採用しております。2019/06/26 13:46
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 2019/06/26 13:46
- #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)2019/06/26 13:46
環境の変化に合わせシステム等を刷新するにあたり、見込収益が著しく悪化したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。場所 用途 種類 減損損失 東京都千代田区 その他の事業に係る臨床試験の情報提供・被験者募集に関わるソフトウエア ソフトウエア 136 百万円
なお、回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、回収可能性が認められないため帳簿価額全額を減額しております。 - #4 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結貸借対照表)2019/06/26 13:46
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「製品」及び「無形固定資産」の「ソフトウエア」並びに、「投資その他の資産」の「長期未収入金」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この結果、前連結会計年度において、「流動資産」の「製品」に表示しておりました39百万円は「その他」499百万円として、「無形固定資産」の「ソフトウエア」に表示しておりました2百万円は「その他」3百万円として、「投資その他の資産」の「長期未収入金」に表示しておりました39百万円は「その他」169百万円として組み替えております。
(連結損益及び包括利益計算書) - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2019/06/26 13:46
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間 (5年)に基づく定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2019/06/26 13:46
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
3.引当金の計上基準 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 4~45年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間 (5年)に基づく定額法によっております。2019/06/26 13:46