建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～15年
工具、器具及び備品 3年～15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)、販売用ソフトウエアについては、その効果の及ぶ期間(3年)に基づいております。
(3) 長期前払費用
定額法を採用しております。2020/10/29 9:05

#2 固定資産除却損の注記

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2018年8月1日至 2019年7月31日)	当事業年度(自 2019年8月1日至 2020年7月31日)
建物	-千円	462千円
撤去費用	-	280

2020/10/29 9:05

#3 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。
建物 パーテーション設置、電気・電話工事等によるものであります。
工具、器具及び備品 ウェアラブルデバイス、サーバ及びパソコン等の新規購入によるものであります。

2020/10/29 9:05

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/10/29 9:05