固定資産
連結
- 2014年6月30日
- 10億6968万
- 2015年6月30日 -37.72%
- 6億6622万
個別
- 2014年6月30日
- 14億2114万
- 2015年6月30日 -32.76%
- 9億5561万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2015/09/28 10:59
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 2.固定資産の減価償却の方法2015/09/28 10:59
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2015/09/28 10:59前連結会計年度
(自 平成25年7月1日
至 平成26年6月30日)当連結会計年度
(自 平成26年7月1日
至 平成27年6月30日)建物 -千円 202千円 工具、器具及び備品 22 333 計 22 536 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 形固定資産の「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の各欄は重要性がないため記載を省略しております。
2.「当期首残高」及び「当期末残高」については、取得価額を記載しております。2015/09/28 10:59 - #5 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 平成25年7月1日 至 平成26年6月30日)2015/09/28 10:59
当連結会計年度の期首時点において、敷金の回収が最終的に見込めないと認められる金額は12,790千円であります。当連結会計年度における増減金額は、有形固定資産の取得に伴う増加額1,620千円であります。
当連結会計年度(自 平成26年7月1日 至 平成27年6月30日) - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2015/09/28 10:59
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については定額法)を採用しております。