ソフトウエア
連結
- 2016年12月31日
- 6億22万
- 2017年12月31日 +79.18%
- 10億7549万
個別
- 2016年12月31日
- 5億8809万
- 2017年12月31日 +79.12%
- 10億5339万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (ロ)無形固定資産2018/03/28 15:07
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 事業の内容
- また、他の企業と提携し、当該企業が保有する会員を対象としたゴルフ場予約サービスを開始する等、その販路を拡大しております。2018/03/28 15:07
② ゴルフ場向けソフトウエアの開発・販売サービス
イ.ゴルフ場向けASPサービス(注) - #3 事業等のリスク
- ⑤ システムトラブル2018/03/28 15:07
当社グループのサービスの多くはインターネット環境下において稼動しているため、コンピューターシステムを結ぶ通信ネットワークに依存しております。当社グループは基幹システムを強固なセキュリティ対策が施されているクラウドデータセンター内に設置しておりますが、自然災害や事故等によって通信ネットワークが切断または電力が長期間供給停止の事態に陥った場合には、当社グループの営業は一時的に不可能となります。また、日々のシステムを管理している会社が倒産や業務継続不能となる他、ハードウエアやソフトウエアの不具合、当社グループへのインターネットアクセスの急激な増加、その他予測不可能な様々な要因によってコンピューターシステムが使用不可能となった場合にも、当社グループは営業を行うことができなくなり、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。また、ハッカーによる外部侵入等の要因で、システム停止を余儀なくされた場合、または機密情報の漏洩等が引き起こされた場合には、損害賠償請求や社会的信用の下落等によって、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
⑥ 知的財産 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりとなっております。
建物 47年
建物附属設備 3~21年
工具、器具及び備品 2~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(3~5年)に基づく定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(ただし、残価保証がある場合は当該金額)とする定額法を採用しております。2018/03/28 15:07 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2018/03/28 15:07
※4 損害補償損失の内容前連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日) 当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日) その他(有形固定資産) 368 10,105 ソフトウエア 1,057 1,586 その他(無形固定資産) 456 -
海外発行カードを原因として発生した不正利用に係る金額であります。 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)当期増加額のうち、主なものは、次のとおりであります。2018/03/28 15:07
ソフトウエア 定常改修 190,611 千円 クラウドシステム移行に係る開発 160,043 千円 新CS基盤開発 33,312 千円 ロイヤル会員制度開発 30,990 千円 AWS移行設計 29,284 千円 ProjectGSTART開発 27,493 千円 ショップアプリ開発 25,384 千円 - #7 沿革
- 2 【沿革】2018/03/28 15:07
年月 事項 平成21年11月 持分法適用会社であるテレビ東京ゴルフダイジェスト・オンラインLLC合同会社から一部の事業を譲り受け、同社は解散 平成22年5月 ゴルフ場向けソフトウエアの開発・販売を行う株式会社インサイトの全株式を取得し連結子会社化 平成23年6月 米国「Golf Digest」誌を出版するConde Nast社とライセンス契約を締結 - #8 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した資産2018/03/28 15:07
(2)減損損失の認識に至った経緯用途 種類 場所 減損損失額(千円) 事業用資産(インターネット事業他) ソフトウエア 東京都品川区他 36,898 事業用資産(本社) その他無形固定資産 東京都品川区他 1,035
当社はサービスインフラの移行を予定しており、それに伴い当社が所有している事業用資産の一部を当初の予定より早期に処分する方針を決定しております。これらの事業用資産及び他の事業用資産で当初の予定より早期の処分が明らかになったものにつき、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ⑥ 財政状態の分析2018/03/28 15:07
当連結会計年度末の資産の合計は、前連結会計年度末に比べ2,093百万円増加し、10,805百万円となりました。これは主に売掛金の増加356百万円、売れ筋商品の在庫拡充等による商品の増加799百万円、システム改修に伴うソフトウエアの増加475百万円によるものであります。
当連結会計年度末の負債の合計は、前連結会計年度末に比べ1,490百万円増加し、4,786百万円となりました。これは主に短期借入金の増加950百万円、買掛金の増加492百万円によるものであります。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりとなっております。
建物 3~47年
工具、器具及び備品 2~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(3~5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(ただし、残価保証がある場合は当該金額)とする定額法を採用しております。2018/03/28 15:07