3319 ゴルフダイジェスト・オンライン

3319
2025/09/26
時価
77億円
PER 予
-倍
2009年以降
赤字-182.91倍
(2009-2024年)
PBR
-4.03倍
2009年以降
赤字-26.02倍
(2009-2024年)
配当 予
0%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
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商品

【資料】
有価証券報告書-第20期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)
【閲覧】

連結

2017年12月31日
32億9080万
2018年12月31日 +28.72%
42億3596万

個別

2017年12月31日
32億9015万
2018年12月31日 +24.02%
40億8050万

有報情報

#1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2019/03/27 16:04
#2 コーポレート・ガバナンスの状況(連結)
⑧ 会計監査の状況
当社は前述のとおり、金融商品取引法に基づく会計監査契約をEY新日本有限責任監査法人と締結しております。
当連結会計年度において業務を執行した公認会計士の氏名、監査業務に係る補助者の構成は次のとおりであります。
2019/03/27 16:04
#3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「国内」は、日本国内においてゴルフ用品(新品・中古)のインターネット販売、ゴルフ場予約サービス、ゴルフメディアサービス、ゴルフレッスンサービスの4つを軸に、ゴルファーやゴルフ場等に向けて包括的に事業活動を行っております。
「海外」は、連結子会社GolfTEC Enterprises LLCが行う米国及びその他世界5か国におけるゴルフレッスンサービス、同じく連結子会社GDO Spors, Inc.が行う米国におけるゴルフ関連商品等の輸入販売等、及びアジア地区で展開するゴルフ場予約サービス等を中心にゴルフ関連事業を行っております。
なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分により作成したものを記載しております。
2019/03/27 16:04
#4 事業の内容
(ア) ゴルフ用品(新品・中古)ネット販売サービス
平成13年1月よりウェブサイト上で一般消費者向けに新品・中古のゴルフ用品及び関連商品を販売するEコマースサービス「GDOゴルフショップ」を運営しております。平成16年11月に千葉県浦安市に物流センター(現在、千葉県習志野市に移設)を設け、お客様サービスの水準を向上させるとともに、仕入力を強化したことによりゴルフ用品の取扱商品数・ブランド数が拡充され、現在では新品で約10万点、中古品で約4万点の品揃えを実現しております。特に近年は、アパレル部門で売上の主力となる人気ブランドの取扱いを開始したり、物流センターを増床する等、取扱商品数・ブランド数の拡充に注力しており、お客様満足度の向上を目指しております。
また、平成22年春からは機能と品質を追求した、ゴルファーのためのプライベートブランド「GDOオリジナル」の販売を開始し、シーズン毎に新アイテムを発売し、ラインナップの充実を図っております。
2019/03/27 16:04
#5 発行済株式、株式の総数等(連結)
② 【発行済株式】
種類事業年度末現在発行数(株)(平成30年12月31日)提出日現在発行数(株)(平成31年3月27日)上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名内容
普通株式18,274,00018,274,000東京証券取引所(市場第一部)単元株式数100株
18,274,00018,274,000
2019/03/27 16:04
#6 監査報酬の決定方針(連結)
監査報酬の決定方針】
当社の監査公認会計士等に対する監査報酬の決定方針は、監査法人から提出された会社法及び金融商品取引法に基づく監査の監査報酬見積書の実査・立会・確認、四半期・期末の実証的検証手続等の予定時間及び単価を精査・検討の上、決定しております。
2019/03/27 16:04
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(2)財政状態の分析
当連結会計年度末の資産の合計は、前連結会計年度末に比べ7,431百万円増加し、18,236百万円となりました。これは主に連結子会社の増加に伴い売掛金や商品、のれんが発生したこと等によるものであります。
当連結会計年度末の負債の合計は、前連結会計年度末に比べ7,243百万円増加し、12,029百万円となりました。これは主に連結子会社の増加に伴い前受金や短期借入金、長期借入金が増加したこと等によるものであります。
2019/03/27 16:04
#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
③ たな卸資産
商品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。在外子会社は、総平均法による原価法を採用しております。
2019/03/27 16:04
#9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2019/03/27 16:04
#10 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(金融商品関係)
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針
2019/03/27 16:04

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