ソフトウエア

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(ロ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法

2019/03/27 16:04

#2 事業の内容

また、他の企業と提携し、当該企業が保有する会員を対象としたゴルフ場予約サービスを開始する等、その販路を拡大しております。
(イ) ゴルフ場向けソフトウエアの開発・販売サービス
イ.ゴルフ場向けASPサービス(注)

2019/03/27 16:04

#3 事業等のリスク

⑤ システムトラブル
国内・海外における当社グループのサービスの多くはインターネット環境下において稼動しているため、コンピュータシステムを結ぶ通信ネットワークに依存しております。当社グループは主要なシステムを強固なセキュリティ対策が施されているクラウドデータセンター内に設置しておりますが、自然災害や事故等によって通信ネットワークが切断または電力が長期間供給停止の事態に陥った場合には、当社グループの営業は一時的に不可能となるおそれがあります。また、日々のシステムを管理している会社が倒産や業務継続不能となる他、ハードウエアやソフトウエアの不具合、当社グループへのインターネットアクセスの急激な増加、その他予測不可能な様々な要因によってコンピュータシステムが使用不可能となった場合にも、当社グループは営業を行うことができなくなり、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。また、ハッカーによる外部侵入等を要因として、システム停止を余儀なくされた場合、または機密情報の漏洩等が引き起こされた場合には、損害賠償請求や社会的信用の下落等によって、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
⑥ 知的財産

2019/03/27 16:04

#4 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりとなっております。
建物 47年
建物附属設備 3～21年
工具、器具及び備品 2～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(3～5年)に基づく定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(ただし、残価保証がある場合は当該金額)とする定額法を採用しております。2019/03/27 16:04

#5 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)		当連結会計年度(自 平成30年1月1日至 平成30年12月31日)
工具、器具及び備品	10,105		417
ソフトウエア	1,586		3,045
計	15,875		3,462

※4 損害補償損失の内容
海外発行カードを原因として発生した不正利用に係る金額であります。

2019/03/27 16:04

#6 沿革

2 【沿革】

年月	事項
平成21年11月	持分法適用会社であるテレビ東京ゴルフダイジェスト・オンラインLLC合同会社から一部の事業を譲り受け、同社は解散
平成22年5月	ゴルフ場向けソフトウエアの開発・販売を行う株式会社インサイトの全株式を取得し連結子会社化
平成23年6月	米国「Golf Digest」誌を出版するConde Nast社とライセンス契約を締結

2019/03/27 16:04

#7 減損損失に関する注記（連結）

(3)減損損失の内訳

種類	減損損失額(千円)
その他(有形固定資産)	4,148
ソフトウエア	53
合計	15,754

(4)資産のグルーピングの方法
独立したキャッシュ・フローを生み出す事業単位を基準に資産のグルーピングを行っております。また、遊休資産及び処分予定資産については、当該資産ごとにグルーピングを行っております。

2019/03/27 16:04

#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(3～5年)に基づく定額法
③ リース資産

2019/03/27 16:04

#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(3～5年)に基づく定額法
(3)リース資産

2019/03/27 16:04

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
在外子会社は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりとなっております。
建物 3～47年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(3～5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(ただし、残価保証がある場合は当該金額)とする定額法を採用しております。2019/03/27 16:04