ソフトウエア

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(ロ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法

2021/03/29 15:03

#2 事業の内容

国内ゴルフ場数約2,300コースのうち全国約2,000コース以上のゴルフ場と提携しております。提携ゴルフ場のプレー料金・スタート時間等を当社ウェブサイト及びスマートフォン向けアプリ上に表示し、ゴルファーからの予約をPC、モバイルデバイス及び電話で受け付けております。その予約情報をインターネット経由でゴルフ場に連絡し、当社グループは各ゴルフ場から実際にプレーした人数に応じて手数料を得ております。
また、当社はゴルフ場向けに、ウェブサイト上でリアルタイムに予約を行う機能や顧客管理を行う機能等を集約したアプリケーションの開発・ASPサービス(注)の提供、集客支援に加えてゴルフ場における予約受付や集計等のオペレーションにまで範囲を拡げたソフトウエアの販売の他、ゴルフ場の基幹システムと当社のゴルフ場予約システムを連動するサービスも提供しております。
(注)インターネットを通じて、特定目的用に設計されたソフトウエアを顧客にレンタルするサービスのこと。

2021/03/29 15:03

#3 事業等のリスク

⑤ システムトラブル
国内・海外における当社グループのサービスの多くはインターネット環境下において稼動しているため、コンピュータシステムを結ぶ通信ネットワークに依存しております。当社グループは主要なシステムを強固なセキュリティ対策が施されているクラウドデータセンター内に設置しておりますが、自然災害や事故等によって通信ネットワークが切断または電力が長期間供給停止の事態に陥った場合には、当社グループの営業は一時的に不可能となるおそれがあります。また、日々のシステムを管理している会社が倒産や業務継続不能となる他、ハードウエアやソフトウエアの不具合、当社グループへのインターネットアクセスの急激な増加、その他予測不可能な様々な要因によってコンピュータシステムが使用不可能となった場合にも、当社グループは営業を行うことができなくなり、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。また、ハッカーによる外部侵入等を要因として、システム停止を余儀なくされた場合、または機密情報の漏洩等が引き起こされた場合には、損害賠償請求や社会的信用の下落等によって、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
⑥ 知的財産

2021/03/29 15:03

#4 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりとなっております。
建物 47年
建物附属設備 3～17年
機械装置及び運搬具 7年
工具、器具及び備品 2～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(3～5年)に基づく定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(ただし、残価保証がある場合は当該金額)とする定額法を採用しております。2021/03/29 15:03

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち、主なものは、次のとおりであります。

建物附属設備	ゴルフ練習場関連設備	206,462	千円
ソフトウエア	ゴルフ場予約システム機能追加開発	76,226	千円

2021/03/29 15:03

#6 沿革

2 【沿革】

年月	事項
2009年11月	持分法適用会社であるテレビ東京ゴルフダイジェスト・オンラインLLC合同会社から一部の事業を譲り受け、同社は解散
2010年5月	ゴルフ場向けソフトウエアの開発・販売を行う(株)インサイトの全株式を取得し連結子会社化
2011年10月	(株)ロイヤリティマーケティングと提携し、ゴルフ場向けポイントサービス「Golfers Ponta」サービスを開始

2021/03/29 15:03

#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(3～5年)に基づく定額法
③ リース資産

2021/03/29 15:03

#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(3～5年)に基づく定額法
(3)リース資産

2021/03/29 15:03

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
在外子会社は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりとなっております。
建物 3～47年
機械装置及び運搬具 7年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(3～5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(ただし、残価保証がある場合は当該金額)とする定額法を採用しております。2021/03/29 15:03