有価証券報告書-第16期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
有報資料
当社グループを取り巻く経営環境・市場環境は多様化が進み、同業種・異業種を含めた競争は、さらに激化するも
のと予測されております。このような環境下、当連結会計年度においては、集客力の最大化を図るとともに、経費構
造の改善や経営資源の最適配分等を実現することで収益力の改善に注力した結果、一定の効果が確認されておりま
す。次年度以降も引き続き、安定的かつ持続的な成長の実現を目指して、次の各項目を主な課題として取り組んでま
いります。
(1)収益力の改善
実行した各種施策が奏功し、三期連続で大幅増収となりました。次年度以降も、引き続き収益性の高いビジネスへ経営資源を集中させるとともに、新規事業の検討・開拓等を行うことで、更なる収益力の改善を進めてまいります。
(2)財務体質の改善
事業の成長・拡大や各種取組み等を実行するには、盤石な財務基盤を構築する必要があります。収益力の改善とともに投資効率の最大化を図る等キャッシュ・フローの増大に努めることで、平成23年に実施したIT基盤の刷新を機に膨らんだ有利子負債の圧縮を進め、財務体質の改善を図ってまいります。
(3)マーケティング戦略の強化
当社グループの事業拡大を進めるためには、マーケティング戦略の強化が不可欠であります。当連結会計年度
は、事業の根幹を成す「GDOクラブ会員」が253万人(平成26年12月末時点)を超え、会員との関係強化に重点
を置いてまいりました。次年度以降も、引き続き新規会員の獲得を図りながら、既存会員との関係を強化すること
に重点を置いてまいります。また、日々進化するマーケティングソリューションを効果的かつ迅速に展開するため
にも、事業セグメントを超えた横断的な連携の強化に集中してまいります。
(4)各種情報端末への適応
当社グループの提供するサービスを多くのお客様に利用していただくためには、スマートフォンをはじめとした
モバイルデバイス、その他今後の技術革新により登場する各種情報端末に対して、迅速にサービスを適応させるこ
とが重要となります。多様化が進むユーザー動向に素早く対応し、高品質なサービスを提供し続けることで、集客
力の最大化に努めてまいります。
(5)システムの安定稼動
当社グループにとって、ビジネスの基盤であるシステムの安定稼動は今後も重要な課題であります。コンピュータウイルス等の進入、近年高度化・複雑化する情報改ざんや不正侵入等の不正アクセスに対して、適切なセキュリティ対策を講じることで高度な情報システム環境の維持・運用を行ってまいります。
(6)ステークホルダーとの関係強化
当社グループは、株主の皆様のみならず、お取引先企業、お客様及び社員との間に生まれる信頼と共栄の関係を
継続させることが、長期的に株主価値の最大化を実現するものと考えております。当連結会計年度には、インター
ネットを通じて株主の皆様と双方向のコミュニケーションを可能とする「GDO株主倶楽部」を開設し、株主全体
の20%を超える皆様にご登録いただきました(平成26年12月末時点)。今後も、制度開示における重要事実公開手
順を踏まえたうえで、業績結果、財務内容、将来ビジョンや経営戦略等について、ステークホルダーに対し迅速
かつ的確に情報発信してまいります。また、CSR活動を通じてステークホルダーの信頼と満足を得る企業価値の
向上を図ってまいります。
(7)個人情報の保護管理強化
当社グループの事業は、「GDOクラブ会員」の様々な活動により支えられており、会員の個人情報の保護管理において大きな責務を負っています。個人情報保護法を遵守すべく定めた、情報セキュリティ基本方針及び個人情報保護方針に基づき、あらゆる体制強化を図ってまいります。当社グループが保有する情報資産をあらゆる脅威から保護し、適切な安全管理を実現するために構築した情報セキュリティマネジメントシステムを最大限活かし、情報資産を安全かつ適正に管理・運用してまいります。
(8)ゴルファーの裾野拡大とゴルフ市場の活性化
当社グループは、創業以来「インターネットを通じて、ゴルフに必要な変革をリードする」、「気軽にゴルフを楽しめる環境をつくり、ゴルファーの活性化とゴルフ人口の拡大を実現する」という2つのミッションを掲げ、その実現に向けて邁進してまいりました。ゴルフ業界を事業の主要ドメインとする当社グループは、ゴルファーの視点を常に意識し、最もお客様に喜ばれるサービスを手掛けることに集中しておりますが、ゴルフ人口の維持・拡大やゴルフ市場の活性化が当社グループの成長には必要であります。
平成28年開催予定のリオデジャネイロオリンピックよりゴルフが正式種目に採用されゴルフへの注目度が高まる中、ゴルフやゴルフ場を身近に感じてもらうための新たなゴルフの楽しみ方を提案し、ゴルファーの裾野拡大とゴルフ市場の活性化につながる当社グループ独自の活動を行ってまいります。
のと予測されております。このような環境下、当連結会計年度においては、集客力の最大化を図るとともに、経費構
造の改善や経営資源の最適配分等を実現することで収益力の改善に注力した結果、一定の効果が確認されておりま
す。次年度以降も引き続き、安定的かつ持続的な成長の実現を目指して、次の各項目を主な課題として取り組んでま
いります。
(1)収益力の改善
実行した各種施策が奏功し、三期連続で大幅増収となりました。次年度以降も、引き続き収益性の高いビジネスへ経営資源を集中させるとともに、新規事業の検討・開拓等を行うことで、更なる収益力の改善を進めてまいります。
(2)財務体質の改善
事業の成長・拡大や各種取組み等を実行するには、盤石な財務基盤を構築する必要があります。収益力の改善とともに投資効率の最大化を図る等キャッシュ・フローの増大に努めることで、平成23年に実施したIT基盤の刷新を機に膨らんだ有利子負債の圧縮を進め、財務体質の改善を図ってまいります。
(3)マーケティング戦略の強化
当社グループの事業拡大を進めるためには、マーケティング戦略の強化が不可欠であります。当連結会計年度
は、事業の根幹を成す「GDOクラブ会員」が253万人(平成26年12月末時点)を超え、会員との関係強化に重点
を置いてまいりました。次年度以降も、引き続き新規会員の獲得を図りながら、既存会員との関係を強化すること
に重点を置いてまいります。また、日々進化するマーケティングソリューションを効果的かつ迅速に展開するため
にも、事業セグメントを超えた横断的な連携の強化に集中してまいります。
(4)各種情報端末への適応
当社グループの提供するサービスを多くのお客様に利用していただくためには、スマートフォンをはじめとした
モバイルデバイス、その他今後の技術革新により登場する各種情報端末に対して、迅速にサービスを適応させるこ
とが重要となります。多様化が進むユーザー動向に素早く対応し、高品質なサービスを提供し続けることで、集客
力の最大化に努めてまいります。
(5)システムの安定稼動
当社グループにとって、ビジネスの基盤であるシステムの安定稼動は今後も重要な課題であります。コンピュータウイルス等の進入、近年高度化・複雑化する情報改ざんや不正侵入等の不正アクセスに対して、適切なセキュリティ対策を講じることで高度な情報システム環境の維持・運用を行ってまいります。
(6)ステークホルダーとの関係強化
当社グループは、株主の皆様のみならず、お取引先企業、お客様及び社員との間に生まれる信頼と共栄の関係を
継続させることが、長期的に株主価値の最大化を実現するものと考えております。当連結会計年度には、インター
ネットを通じて株主の皆様と双方向のコミュニケーションを可能とする「GDO株主倶楽部」を開設し、株主全体
の20%を超える皆様にご登録いただきました(平成26年12月末時点)。今後も、制度開示における重要事実公開手
順を踏まえたうえで、業績結果、財務内容、将来ビジョンや経営戦略等について、ステークホルダーに対し迅速
かつ的確に情報発信してまいります。また、CSR活動を通じてステークホルダーの信頼と満足を得る企業価値の
向上を図ってまいります。
(7)個人情報の保護管理強化
当社グループの事業は、「GDOクラブ会員」の様々な活動により支えられており、会員の個人情報の保護管理において大きな責務を負っています。個人情報保護法を遵守すべく定めた、情報セキュリティ基本方針及び個人情報保護方針に基づき、あらゆる体制強化を図ってまいります。当社グループが保有する情報資産をあらゆる脅威から保護し、適切な安全管理を実現するために構築した情報セキュリティマネジメントシステムを最大限活かし、情報資産を安全かつ適正に管理・運用してまいります。
(8)ゴルファーの裾野拡大とゴルフ市場の活性化
当社グループは、創業以来「インターネットを通じて、ゴルフに必要な変革をリードする」、「気軽にゴルフを楽しめる環境をつくり、ゴルファーの活性化とゴルフ人口の拡大を実現する」という2つのミッションを掲げ、その実現に向けて邁進してまいりました。ゴルフ業界を事業の主要ドメインとする当社グループは、ゴルファーの視点を常に意識し、最もお客様に喜ばれるサービスを手掛けることに集中しておりますが、ゴルフ人口の維持・拡大やゴルフ市場の活性化が当社グループの成長には必要であります。
平成28年開催予定のリオデジャネイロオリンピックよりゴルフが正式種目に採用されゴルフへの注目度が高まる中、ゴルフやゴルフ場を身近に感じてもらうための新たなゴルフの楽しみ方を提案し、ゴルファーの裾野拡大とゴルフ市場の活性化につながる当社グループ独自の活動を行ってまいります。