有価証券報告書-第42期(平成26年7月1日-平成27年6月30日)
(表示方法の変更)
1.貸借対照表関係
前事業年度において、投資その他の資産「その他」に含めて表示しておりました「出資金」(前事業年度150千円)については、重要性が増加したため、当事業年度より区分掲記しております。また、前事業年度において投資その他の資産で区分掲記しておりました「破産更生債権等」(当事業年度1,586千円)及び「長期前払費用」(当事業年度11,969千円)並びに「保険積立金」(当事業年度14,890千円)については、重要性が減少したため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、固定負債で区分掲記しておりました「株主からの長期預り保証金」(当事業年度10,000千円)は、重要性が減少したため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
2.損益計算書関係
前事業年度において、区分掲記しておりました営業外収益の「損害賠償金」(当事業年度700千円)は、重要性が減少したため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、区分掲記しておりました営業外費用の「減価償却費」(当事業年度3,631千円)は、重要性が減少したため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
1.貸借対照表関係
前事業年度において、投資その他の資産「その他」に含めて表示しておりました「出資金」(前事業年度150千円)については、重要性が増加したため、当事業年度より区分掲記しております。また、前事業年度において投資その他の資産で区分掲記しておりました「破産更生債権等」(当事業年度1,586千円)及び「長期前払費用」(当事業年度11,969千円)並びに「保険積立金」(当事業年度14,890千円)については、重要性が減少したため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、固定負債で区分掲記しておりました「株主からの長期預り保証金」(当事業年度10,000千円)は、重要性が減少したため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
2.損益計算書関係
前事業年度において、区分掲記しておりました営業外収益の「損害賠償金」(当事業年度700千円)は、重要性が減少したため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、区分掲記しておりました営業外費用の「減価償却費」(当事業年度3,631千円)は、重要性が減少したため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。