建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

2. 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。建物 8～18年工具、器具及び備品 5～10年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)定額法を採用しております。なお、自社利用ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2016/06/28 16:01

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	-	千円	3,583	千円
車両運搬具	-	千円	496	千円

2016/06/28 16:01

#3 有形固定資産等明細表（連結）

建物の当期増加額は、主として事務所内の会議室増設に伴う間仕切り等造作物の取得費用であります。2016/06/28 16:01

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 8～18年
工具、器具及び備品 2～15年

2016/06/28 16:01