建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

2. 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。建物 8～18年工具、器具及び備品 5～15年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)定額法を採用しております。なお、自社利用ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2018/06/29 14:57

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物	2,277	千円	-	千円

2018/06/29 14:57

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 3～39年
工具、器具及び備品 2～15年
車両運搬具 2～6年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。なお、市場販売目的のソフトウエアについては、主として、見込有効期間(3年)における見込販売数量に基づく償却額と販売可能な残存有効期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい金額を計上しております。2018/06/29 14:57