#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 8年～47年
工具、器具及び備品 5年～15年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/03/27 15:10
#2 有形固定資産等明細表（連結）: ソフトウエア」の「当期増加額」は、主に生産性向上のためのシステム投資であります。
4.当期首残高及び当期末残高は、取得価額により記載しております。2020/03/27 15:10
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)重要な引当金の計上基準
2020/03/27 15:10
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
3. 繰延資産の処理方法
2020/03/27 15:10
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 8～47年
②無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/03/27 15:10