ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 8年～47年
工具、器具及び備品 5年～15年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/03/26 14:49

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は次の通りであります。

	前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)	当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日)
建物及び構築物	-千円	36,614千円
ソフトウエア	-	662
計	-	37,277

2021/03/26 14:49

#3 有形固定資産等明細表（連結）

ソフトウエアの当期増加額のうち主なものは次の通りです。
ARTシステム 333,130千円 ADPMシステム 90,855千円2021/03/26 14:49

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)重要な引当金の計上基準

2021/03/26 14:49

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 8～47年
②無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/03/26 14:49